虚言癖が気になる人の履歴書の訂正方法と応募後の伝え方

履歴書で在籍期間を長く書いた、持っていない資格を取得済みにした、補助だった仕事を責任者として説明した。応募後に事実と違う内容を自分から訂正したいなら、まず提出内容と正しい事実を並べ、応募先の採用担当者や紹介担当者へ連絡します。求人サイトの登録情報を直すだけでは、応募先に渡った書類まで更新されないことがあります。

話を盛る癖があり「虚言癖かもしれない」と悩んでいても、自分に名前を付けることより、相手が何を判断材料にしているかを確かめるのが先です。意図して虚偽を書いた場合は、単なる誤字や入力ミスだったと説明し直さず、違っていた箇所を具体的に伝えましょう。

この記事では、事実の棚卸し、応募経路の確認、選考中・内定後・入社後の伝え方を整理します。自己申告をすれば採用や雇用が守られるという保証はなく、反対に、訂正しただけで必ず内定取消しや解雇になるとも言い切れません。個別の法的な扱いに不安がある場合の相談先も紹介します。

掲載画像は内容を説明する生成イメージです。

虚言癖が気になる人が履歴書を訂正する前の確認

虚偽と誤記を区別する

まず確認したいのは、書いた当時に事実と違うと分かっていたかどうかです。確認した日付の数字を打ち間違えた場合と、不利に見えるのが怖くて在籍期間を意図的に延ばした場合では、説明する内容が違います。訂正するという行動は共通していても、後者を「転記ミスでした」で済ませると、訂正連絡自体に新しい虚偽を加えてしまいます。

ただし、記憶が曖昧な項目まで無理に「故意だった」「うっかりだった」と決める必要はありません。分かっている記載の違い、当時の認識、現在確認できた資料を分けます。「当時は正確な日付を確認せず記載しました。確認したところ、入社月は別の月でした」のように、確認不足だった事実をそのまま伝えられます。

訂正の中心は、自分の性格の説明ではなく、相手が使っている応募情報の修正です。「私は虚言癖なので」とだけ伝えても、どの資格や職歴が違うのかは分かりません。実際に診断を受けていない病名を理由にしたり、採用担当者へ心理面の判断を求めたりせず、まず記載と事実の差を示しましょう。

また、職務経歴書で担当業務を要約することと、担当していない業務を自分の実績として書くことは分けて考えます。「営業を担当」は事実でも、「部署全体の売上を一人で達成」は事実と違うかもしれません。表現が魅力的かどうかより、その文章から相手が理解する役割・経験が実際と一致するかを見直します。

採用サービスのdodaの応募書類に関するFAQでも、事実と異なる経歴や記載すべき内容の漏れが、経歴詐称と受け取られるトラブルにつながる可能性を案内しています。どの記載も同じ結果になるという意味ではありませんが、違いを把握したら、未訂正のまま次の説明を重ねないことが大切です。

項目ごとに事実を棚卸しする

送信済みの履歴書、職務経歴書、応募フォーム、自己PRの内容を開き、「何と書いたか」「正しくはどうか」「何で確認したか」を並べます。応募先に送る前の自分用の確認表では、確定した項目と確認中の項目も分けてください。記憶だけで訂正版を作り直すと、別の年月や役割までずれることがあります。

確認する項目	比べる内容	確認材料の例
学歴	卒業・中退・在学中の区分、年月、学科名	卒業証明書など学校が出した書類
職歴	会社名、入退社年月、雇用形態、勤務先と派遣元	雇用契約書、退職時の書類、本人が保有する在籍資料
資格・免許	未取得・取得済みの区分、級、取得年月、有効性	資格証明書、実施団体の本人向け確認手段
役職・担当範囲	正式な役職と、補助・担当・責任者の区別	辞令、担当業務の記録、説明できる業務経緯
実績・数値	個人とチームの成果、対象期間、算出条件	開示してよい範囲の本人の記録、評価資料など

たとえば、実際は半年の勤務を一年と書いていた場合、「勤務期間を訂正」とだけ書くより、提出した年月と正しい年月を並べた方が伝わります。卒業と記載したものが中退であれば、学校名を削るだけでは訂正になりません。どの区分が事実と違っていたかを明らかにします。資格も「勉強している」と「取得している」は別なので、受験予定を取得済みの代わりに扱わないようにします。

職務実績の訂正では、数字だけを直して終わらないこともあります。チーム全体の成果を個人成果と書いたなら、「チームで達成した数値であり、自分は顧客対応の一部を担当した」と範囲を示します。数値の根拠を確認できなければ、もっともらしい別の数字を入れず、その数値を裏付けられないことと、説明できる仕事内容を分けてください。

確認材料は、存在すれば何でも送るという意味ではありません。前職の顧客名や売上の詳細、同僚の個人情報、社外に出せない資料を添付しないようにします。自分が確認するために読む資料と、応募先へ提出できる資料を区別し、証明が必要と言われた場合に提出方法や必要な範囲を確認しましょう。

一つの書類だけで全項目が確定するとは限りません。資料の記載が食い違う場合は、都合のよい方を選ばず、学校や元勤務先などの正規の窓口へ本人として確認します。返答待ちの項目があっても、すでに虚偽と分かっている内容まで連絡を先延ばしにせず、「この項目は事実と異なります。正確な年月は確認中です」と現在地を伝えられます。

提出先と応募経路を確かめる

次に、どの応募先へ、どの版の書類を渡したかを確認します。手元の最新版が正しくても、企業には古い版が届いているかもしれません。応募完了メール、送信メールの添付、応募履歴、紹介担当者とのやり取りを見て、会社名・求人名・応募日・提出した版・選考段階を一組にして整理します。複数社へ応募している場合は、同じ訂正が必要かを各社ごとに確認しましょう。

応募の経路	最初に確認する窓口	見落としやすいこと
企業へ直接応募	求人票や選考案内にある採用担当窓口	登録プロフィールの編集だけで連絡を終えない
紹介担当者を通じた応募	担当の紹介者・キャリアアドバイザー	担当者が企業へ送った書類の版も確認する
求人サイトから応募	利用サービスの公式ヘルプと応募先の連絡先	送信後の編集可否や反映先はサービスによって違う
ハローワークのマイページから応募	同サービスの公式FAQと応募先事業主	専用画面の取消し・再提出手順を確認する

たとえばdodaの応募後変更に関する公式案内は、採用プロジェクト担当を介した応募、キャリアアドバイザーを介した応募、企業への直接応募で手順を分けています。担当者経由なのか直接応募なのかを確かめて、該当する方法を使ってください。同じサービス名でも、すべての応募で一律の窓口になるわけではありません。

一方、Indeedの求職者向けヘルプでは、応募送信後に履歴書を変更しても、その変更は応募済みの採用企業には表示されず、企業への問い合わせが必要と案内されています。この違いがあるため、「Web履歴書を更新したから全社に訂正が届いた」と考えないようにしましょう。

ハローワークインターネットサービスのFAQ・求人への応募Q11にも、アップロード後の間違いに対する手順があります。応募からの経過時間によって操作が異なる、そのサービスに固有の案内です。ここで示される24時間という区切りを、一般の企業や他社サービスの訂正期限として使うことはできません。利用した応募方法に対応する最新案内を確認してください。

採用結果の不安と相談を分ける

「今申し出たら落ちるのでは」「入社後なら解雇されるのでは」と考えると、訂正を先延ばしにしたくなるかもしれません。ただ、訂正の連絡方法と、内定取消しや解雇の法的な扱いは別の問題です。連絡文を丁寧にすれば結果を操作できる、というものではありません。事実を直す準備を進めつつ、結果への法的な不安は相談窓口へ持っていきます。

広島県の経歴詐称に関する労働相談Q&Aでは、採用判断に関わる重要な経歴であったかなどが懲戒解雇の判断で問題になることを説明しています。ページ中の具体例への回答を、すべての履歴書の違いや、すべての選考段階に当てはめることはできません。自分から申し出たことだけで不利益がなくなる、とも言えません。

相談では、問題の記載、実際の事実、応募条件、内定通知や契約に関する書類、現在の選考段階、すでに会社から言われた内容を示せるようにします。まだ通知を受けていない段階なら、その点も区別してください。「解雇されるはず」と予想だけで相談するより、会社から何をいつ伝えられたかが分かる方が具体的に話せます。

厚生労働省の総合労働相談コーナーは、募集・採用や解雇などの労働問題について、学生・就活生を含めて相談を受けています。電話・面談の案内を確認し、自分の段階に合う相談先かを尋ねましょう。文書への署名や退職の意思表示を求められ、内容を理解できない場合も、事実の訂正とその書面への同意を一度に済ませず、内容を確かめて相談できます。

虚言癖が気になる人の履歴書の訂正連絡

応募直後は担当窓口へ伝える

応募後、まだ面接前なら、指定された応募窓口へできるだけ早く連絡し、誤った情報のまま選考が進まないよう訂正を申し出ます。企業へ直接応募した場合は採用担当者、紹介担当者が窓口ならその担当者に伝えます。修正版を無言で送り直したり、別のメールアドレスで同じ求人へ再応募したりせず、まず既存の応募と結び付く情報を示しましょう。

メールやメッセージでは、応募日、求人名、氏名を示し、提出した内容、正しい事実、謝罪、差し替え方法の確認をまとめます。意図的に盛った場合の文例は次のとおりです。例の役職や経緯をそのまま使わず、自分の事実に置き換えてください。これは採用継続や免責を約束する文面ではありません。

単なる誤記の場合は、故意に偽ったという文を加える必要はありません。「入社月を○月と記載しましたが、資料を確認したところ正しくは△月です」のように、誤りと正しい内容を示します。逆に意図的に長く書いたのなら、入力の操作だけを原因にしないことが大切です。相手から経緯を聞かれた際も、最初の説明と矛盾する理由を作らないようにします。

書類がまだ確認中なら、「役職欄が事実と異なるため訂正を申し出ます。関連する実績欄も確認しており、確認結果をまとめて連絡します」と、分かったことと作業中のことを区別できます。全部調べ終わるまで一切伝えない方法より、まず何が違うかを明確にしておく方が、採用側も扱いを確認しやすくなります。確認結果を伝える予定は、自分が守れる範囲で示しましょう。

面接が迫っているなど急ぐ場合は、案内されている電話窓口で連絡が届いているかを確認する方法もあります。電話では応募者を特定できる情報と要点を短く伝え、訂正内容を書面でも送るべきか尋ねます。返事がないことを了承や差し替え完了と受け取らず、担当窓口に状況を確認してください。

面接前後は発言の違いも直す

面接前に訂正が必要と分かったなら、「面接で聞かれたら答える」と待つより、事前に連絡しておきます。そのうえで面接当日、冒頭で訂正事項が面接官へ共有されているかを確認します。採用窓口と面接官が別の場合、送信した連絡がまだ届いていない可能性もあるためです。

口頭なら、「最初に応募書類の訂正について確認させてください。履歴書では○○の資格を取得済みと記載しましたが、実際は未取得です。取得済みとして記載したのは私です。申し訳ありません。採用窓口には訂正を申し出ており、必要な対応を確認したいと考えています」のように、事実が分かる言い方にします。未取得であることと、現在勉強中なのかどうかも分けてください。

すでに面接で同じ内容を話したなら、書類だけを差し替えて終えず、「○日の面接でも責任者として説明しましたが、その説明も事実と異なります」と伝えます。書類を直した一方で、面接評価には盛った話が残るという食い違いを防ぐためです。どの面接で何を述べたかを、思い出せる範囲で確認しましょう。

追加質問への答えは、広げすぎず、確認した範囲にとどめます。「本当は担当していないが実質的には同じことをしていた」などの言い換えで押し通すと、何を訂正したのかが再び曖昧になります。補助として実際に行った作業、任されていなかった判断、指示を受けていた相手の役割を分ければ、仕事内容を具体的に説明できます。

記憶にない数値や日付をその場で求められたら、「今ここでは正確に答えられません。確認してからお伝えします」と保留します。訂正した直後に空白を埋めようと推測で答えないことも、応募情報を正確に戻す作業の一部です。面接後は、追加で確認する事項と提出先を整理し、案内された方法で連絡します。

虚言癖と指摘されたことへの反応や、相手との一般的な謝り方は、虚言癖と言われたときの事実確認と謝り方でも整理しています。応募先への連絡では、許してほしい気持ちを長く書くより、訂正事項と次の対応を分かる形にすることを優先してください。

内定後と入社後は窓口を確認する

内定後に気づいた場合も、入社日まで隠す前提にせず、内定や入社手続きを案内している担当窓口へ連絡します。どの応募情報が違うかに加えて、すでに提出した資格証明や入社書類にも同じ記載があるかを確認しましょう。内定への回答期限や入社予定日が近い場合は、その日程も伝えて対応を尋ねます。

連絡例は、「内定後のご連絡となり申し訳ございません。応募時の履歴書では○○学校を卒業と記載しましたが、実際は中退です。卒業として記載したことを訂正し、お詫び申し上げます。内定後の手続きにも関わるため、訂正版の提出先と必要な対応を確認させてください」です。これに、実際の年月や学校名、応募者を特定できる情報を必要な範囲で加えます。

入社後なら、会社の人事窓口や指定された担当者に相談します。直属の上司だけが窓口とは限らないので、社内の訂正・届出の手順を確認してください。履歴書のほか、社内の資格登録や経歴欄にも影響するなら、どの情報を直す必要があるかを人事と整理します。自分の端末のファイルだけを書き換え、会社の記録が直ったことにしないようにしましょう。

業務に必須の免許・資格について取得済みと伝えていた場合は、日常的な自己PRの訂正よりも、現在任されている業務への影響が切迫することがあります。有効な資格が必要な作業に無資格のまま入らないよう、その事実と業務内容を担当窓口に速やかに伝えて指示を確認します。「実務ができるから資格も同じ」と扱わず、必要なら資格制度の所管窓口や労働相談で確認してください。

会社から内定取消し、懲戒、退職の提案などを伝えられた場合は、通知内容と理由を確認し、受け取った書面ややり取りを整理して相談します。事実を認めることと、会社の説明する法的な結論にすべて同意することは同じではありません。ただし、この記事から処分の有効・無効は判定できません。返答期限があるなら、その期限も相談時に伝えましょう。

また、応募を辞退したり退職したりすれば、誤った応募情報も訂正済みになるわけではありません。継続の意思と、事実を訂正する連絡は分けます。怖くなって連絡先を変えたり、代理人を装って問い合わせたりせず、必要な支援を利用しながら本人として対応を確認してください。

再提出と次の応募を整える

再提出を案内されたら、送る前に訂正箇所を一件ずつ確認します。履歴書の在籍期間を直しても、職務経歴書の経験年数が以前のままでは整合しません。応募フォーム、添付書類、面接での説明がどこでつながっているかを確認し、同じ違いが別の欄に残らないようにしましょう。

• 採用担当者から指定された提出先・方法・期限を確認する
• 訂正後の書類を開き、年月・区分・役割・実績を元資料と照合する
• 本文で訂正箇所を示し、添付ファイルを実際に開いて確認する
• 送信後、受領や差し替えの扱いを担当窓口に確認する

ファイル名は氏名と訂正版であることが分かる形にし、添付する版を間違えないようにします。旧版と新版を何度も混ぜて送り直すと、受け取る側が判断に使う書類を把握しにくくなります。差し替えが完了したか、選考の取り扱いがどうなるかは、担当者の返答で確認してください。メールが送信できたことと、会社側で処理が完了したことは別です。

次の応募に備えるときは、企業ごとに実績そのものを変えるのではなく、確認済みの職歴・資格・担当範囲を基礎情報として持ち、募集職種に合う部分を選んで説明します。「未経験ではあるが、関連する補助業務を担当した」「資格は未取得で、現在学習している」のように、経験と予定を切り離す書き方なら、自分にできることを事実の範囲で伝えられます。

短い勤務歴や空白期間が不安でも、別の在籍期間を伸ばして埋めないようにします。どこまで記載が求められているかは、書式の指示や応募条件を確認し、迷うならハローワークなどの応募書類相談で尋ねましょう。省略してよいか分からない項目を、インターネット上の「誰も書いていない」という話だけで判断しないことも大切です。

見直すときは「もっと立派な表現にできるか」だけでなく、「面接で、その仕事をした順序や自分の担当範囲を説明できるか」を確認します。事実を読んでもらう相手を頼めるなら、身近な人や応募支援の担当者に、意味が実際より大きく伝わっていないかを見てもらえます。第三者に見てもらう場合も、顧客情報などは伏せ、必要な範囲だけ共有してください。

話を盛ることを繰り返し、分かっていても止めにくい場合は、応募書類の訂正とは別に相談して構いません。「虚言癖を治したい」という一言だけでなく、「経験の少なさを聞かれると、経験年数を増やして答えてしまう」と場面を具体的にすると話を進めやすくなります。虚言癖に自覚があってもやめられないときの向き合い方も、繰り返す場面を整理する参考になります。

まとめ：虚言癖が気になる履歴書の訂正は事実から

履歴書の訂正では、最初に「提出した内容・正しい事実・確認材料」を並べます。意図的な虚偽は誤字と偽らず、事実が確定していない項目は確認中と伝えてください。次に応募経路を確認し、採用担当者や紹介担当者へ連絡します。Web上の登録情報を更新しただけで、応募先の書類も直ったとは考えないことが重要です。

面接で話した内容、内定後の手続き、入社後の社内情報にも同じ違いがあれば、訂正の対象を担当窓口と確認します。自分から伝えることは必要な情報を戻す行動ですが、採用や雇用の結論を保証するものではありません。法的な扱いが分からない場合は、自己判断で処理を決めず、労働相談へつなぎましょう。

まず今日、送信済みの書類を開き、違っている項目を一つずつ書き出してください。連絡先が分かれば、応募日と求人名、訂正内容を添えて再提出方法を尋ねます。内定取消しや解雇の問題も心配なら、総合労働相談コーナーの所在地と連絡先を確認し、「応募書類に事実と異なる記載があり、現在は○○の段階です。訂正とその後の扱いについて相談したい」と電話で伝えるところから始めてください。